キャリアコンサルタントの資格を取ったものの、どこで使えるのか分からない。あるいは、取る前に、取ったあとの姿を知っておきたい。そう考えて調べている方は、多いはずです。仕事の名前を並べた記事を読んでも、自分はどれを選べばよいのかまでは分かりにくいものです。

結論から言うと、資格を活かせる仕事は、企業、学校、公的な就労支援、地域・福祉、独立の5つの領域に分けられます。そして活かし方は、今の仕事で使う、副業にする、相談業務を仕事にする、独立する、の形で選べます。選ぶ基準は、誰を支援したいか、どの雇用の形か、いつから始めたいかの3つです。

この記事では、領域別の仕事内容、調査で見る活動領域の変化、資格を活かす形、自分に合う選び方、仕事に就く前に確認したい点まで解説します。

キャリアコンサルタントを活かせる仕事｜5つの領域で整理

資格を活かせる仕事は、「キャリアコンサルタント」という名前の仕事だけではありません。就職支援、人事、学生支援など、別の名前の仕事の中で使う場面も多くあります。まず、5つの領域を表で比べ、そのあとで領域ごとに仕事の中身を見ていきましょう。

企業｜社内の面談・研修・採用

企業では、社員とのキャリア面談、年代や役職に応じたキャリア研修、採用面接、休職した人の復職支援などで、資格を活かせます。社員の働き方や将来の希望を聞き、会社の制度や異動の選択肢と結びつけて整理する役割です。

社内の人事部門で働く場合のほか、企業から委託を受けて、外部の立場で面談や研修を行う形もあります。外部の立場だと、上司には話しにくい本音を聞き取りやすい点が特徴でしょう。

JILPTの調査では、主な活動領域として企業を挙げた人が41.7%（2022年）と、最も多くなっています。人事、採用、教育の経験がある方は、その経験と資格を組み合わせやすい領域です。

学校・教育機関｜学生の進路と就職の支援

学校・教育機関では、大学や専門学校のキャリアセンターでの個別面談、就職ガイダンス、キャリア教育の授業、高校での進路支援などがあります。学生が自分の興味や強みを整理し、進路や就職活動の方向を決めるのを支える仕事です。

学生の相談は、進路の迷いから応募書類、面接の準備まで幅広く、相談の種類が多いのが特徴です。常勤のほか、非常勤や、授業のコマ数に応じた契約の募集もあります。

JILPTの調査では、学校領域は20.6%（2022年）で、2割前後で推移しました。就職の時期には相談が集中するため、繁忙期の動き方も確認しておきましょう。若い世代の成長を支えたい方に向く領域といえます。

公的な就労支援・人材紹介｜面談の経験を積みやすい領域

公的な就労支援では、ハローワークなどでの職業相談、職業訓練の前後に行う面談、応募書類の添削、就職支援セミナーの運営などがあります。民間の人材紹介・派遣会社でも、求職者との面談を通じて、希望の整理や求人の提案を行う仕事があります。

相談の件数が多く、面談の経験を積みやすい点が特徴です。一方で、相談だけでなく、求人の確認や事務を兼ねる場合もあり、事業ごとに契約期間が区切られる募集もあります。

JILPTの調査では、需給調整機関（ハローワークなど）を主な活動領域とする人は、47.9%（2006年）から20.5%（2022年）に減っています。募集の条件をよく確認しましょう。

地域・福祉｜就労支援や生活に近い相談

地域・福祉の領域では、就労支援施設での相談、地域の相談窓口、若者や障害のある方の就労を支える事業などで、資格を活かせます。仕事を探す前の段階で、生活のリズムや自信を整えるところから関わることもあります。

福祉の現場では、相談員、支援員といった名前の仕事の中で、キャリアコンサルティングの考え方を使う場面が多くなります。

JILPTの調査では、地域・福祉領域は6.8%（2006年）から10.7%（2022年）に増えています。福祉や就労支援の経験がある方は、その経験が強みになります。相談の対象や、必要な経験は事業によって異なるため、募集の内容を確認してください。

独立・フリーランス｜個人相談・研修・講師

独立では、個人のキャリア相談、企業や自治体からの研修やセミナーの講師、キャリアコンサルタントの養成講座の講師などがあります。オンラインで面談を行えば、住んでいる地域に関係なく相談者を受けられる点は、独立ならではの特徴です。

一方で、独立後は、相談者を集める活動、料金の設計、契約や個人情報の管理も、自分で行います。面談の技術だけでなく、事業として運営する準備が必要です。

JILPTの調査では、フリーランス・個人事業主として就業している人は7.2%（2022年）でした。まずは副業から始め、実績を作ってから判断する人も少なくありません。

調査で見る｜活動領域は、どう変わってきたか

仕事の種類を知るだけでなく、実際にどの領域で活動している人が多いのかも、選ぶときの手がかりになります。ここでは、JILPTの調査から、活動領域の変化、働き方の割合、活動していない人の割合を確認します。調査は、キャリアコンサルティング協議会のメール配信登録者を対象に、2022年7〜8月に行われたものです。

企業が最多の領域に｜2006年からの変化

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

主な活動領域の割合は、2006年から2022年にかけて、大きく変わりました。企業は24.2%から41.7%に増え、最も多い領域になっています。一方、需給調整機関は47.9%から20.5%に減りました。学校は15.8%から20.6%、地域・福祉は6.8%から10.7%と、増えています。

この変化から、資格を活かす先が、公的な就労支援から、企業を中心とする領域へ広がってきたことが分かります。ただし、割合が高い領域が、自分に合うとは限りません。どの領域にも、必要な経験や雇用の形があります。

専任・専業は約4割、兼任・兼業は約6割

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

JILPTの調査では、キャリアコンサルティングを仕事の中心にしている専任・専業が約4割、他の仕事と並行して行う兼任・兼業が約6割でした。専任・専業で活動する人の半数強は非正規雇用で、兼任・兼業の約6割は正規雇用です。

つまり、資格を活かしている人の多くは、他の仕事と組み合わせて活動しています。キャリアコンサルティングだけで生計を立てることを、最初の目標にする必要はありません。

今の仕事や経験を土台に、相談の機会を少しずつ増やす進め方も、無理のない選択肢です。副業の始め方や、仕事の種類は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：キャリアコンサルタントの副業は可能？仕事内容・収入・始め方を解説

活動していない人も、約3割いる

同じ調査で、調査時点で活動していない人は、約3割でした。活動していない理由は、「関係のない組織・部署に所属している」が最も多く、次いで「周囲にニーズがない」でした。資格を取ったあとに、活かす機会をつくれなかったことが背景にあります。

本業の中に相談の機会がない場合や、周囲に相談を必要とする人が見当たらない場合は、活動が止まりやすくなります。

活動している人と、していない人では、資格の仕事・生活への役立ち度に差がありました。調査の詳しい内容は、以下の記事で解説しています。資格を活かすには、取得後に、どの領域で、どの形で使うかを決めておくことが大切です。

関連記事：キャリアコンサルタントは役に立たない？資格の価値と活かし方を解説

資格を活かす形｜本業・副業・転職・独立と、経験との組み合わせ

領域が「どこで」を表すのに対し、活かす形は「どのように」を表します。同じ企業の領域でも、今の仕事で使う場合と、転職して相談を仕事にする場合とでは、準備が異なります。ここでは、4つの形と、これまでの経験との組み合わせ方を整理します。

今の仕事で活かす

人事や管理職の方は、部下との1on1、評価面談、採用面接、異動や復職の面談で、資格で学んだ内容を使えます。話を聞く姿勢、質問の仕方、相手の考えを整理する支援は、日々の面談で役立ちます。

この形は、転職や契約が不要で、今日から始められます。ただし、資格を取ること自体で収入が直接増えるわけではなく、資格手当は会社によって異なります。

1on1の最初の5分で相手の状況を聞くなど、小さな工夫から試してみましょう。面談の後に、相手が話しやすかったかを振り返ると、改善点が見えます。

1on1の進め方は、以下の記事で解説しています。

関連記事：1on1のやり方とは？基本と本音を引き出す聞き方・質問例を会話例で解説

副業で活かす

本業を続けながら、個人のキャリア相談、応募書類の作成支援、面接の練習、セミナーの登壇などを行う形です。JILPTの調査でも、他の仕事と並行して行う兼任・兼業が約6割を占めています。

副業では、相談者や案件を見つけることが最初の壁になります。誰のどんな悩みを支援するのかを先に決めると、探しやすくなります。

たとえば、転職を考える20代、復職を目指す人、学生など、対象を絞ると、伝え方も定まるでしょう。また、勤務先の就業規則で、副業の可否と届け出の要否を確認しておく必要があります。

相談業務を仕事にする（転職・応募）

企業や学校、公的な就労支援、人材紹介会社などで、相談業務を仕事にする形です。応募の際は、面談の経験を問われる場合があります。取得直後で経験が少ない場合は、経験を積みながら応募できる募集や、人材業界、人事、教育の仕事から入る方法もあります。

「キャリアコンサルタント」という名前の募集だけでなく、就職支援、キャリア支援、人事、採用、学生支援などの募集の中にも、資格を活かせる仕事があります。

独立して活かす

個人でキャリア相談を行い、料金やサービスの内容を自分で決める形です。企業や自治体から研修を受託したり、講師を務めたりする方法もあります。

自由度が高い一方で、相談者を継続して得る手段と、実績が必要です。独立後は、面談の準備や記録に加えて、集客、経理、契約の管理も自分で行います。いきなり独立するより、本業や副業で実績を作り、収入の見通しが立ってから検討するほうが、無理がありません。

面談以外の仕事の量も、あらかじめ見積もっておきましょう。企業や自治体からの研修の依頼は、実績や紹介をきっかけに広がる場合もあります。

これまでの経験と組み合わせる

資格を活かすときは、「資格だけ」で仕事を探すと、選択肢が狭まります。これまでの職歴や専門性と組み合わせると、支援できる相手と領域が絞りやすくなります。

ここに挙げたのは例です。経歴を書き出し、支援したい相手を考えると、自分に合う組み合わせが見えてきます。

自分に合う活かし方の選び方

仕事の種類を知っても、自分がどれを選ぶべきかは、迷いやすい部分です。ここでは、状況別の目安、決める3つの問い、求人や案件の探し方、取得後に最初にやることを整理します。

決める3つの問い

迷ったときは、次の3つの問いに答えてみましょう。

1つ目は、誰を支援したいか。学生、転職を考える社会人、企業の社員、福祉の支援を受ける方など、相手によって領域が変わります。

2つ目は、どの雇用の形で働きたいか。正社員、契約、非常勤、業務委託、副業のどれかです。

3つ目は、いつから始めたいか。今すぐ始めたいのか、数年かけて準備するのかで、選ぶ形も変わります。

3つの答えを書き出して、表と照らし合わせると、候補が絞れます。完璧に決める必要はなく、まず仮の答えを置いて、調べながら修正して構いません。

たとえば、「学生を支援したい、非常勤で、半年後から」と書くと、学校のキャリアセンターの募集を探す、といった次の行動が見えてきます。

求人・案件の探し方

求人は、「キャリアコンサルタント」という名前だけで探さないことがポイントです。就職支援、キャリア支援、人事、採用、人材育成、学生支援などの言葉でも探すと、資格を活かせる募集が見つかります。

募集の形も、正社員の相談専任に限りません。契約社員、非常勤、業務委託のほか、相談に加えて求人の確認、セミナーの運営、事務などを兼ねる仕事もあります。探す窓口は、ハローワーク、キャリアコンサルタントの活動を支援する検索サイト、養成講座を実施する団体への登録などです。

募集の条件は、面談の経験年数、対象の年代、勤務の形で異なるため、読み比べて、今の自分が応募できるものから選びましょう。

取得後に、最初にやること

取得後に何をすればよいか分からないときは、次の順で進めましょう。まず、これまでの職歴と経験を書き出します。次に、得意な仕事や専門分野を整理し、どんな人を支援したいかを考えます。

そのうえで、興味のある領域の求人を、職種名以外の言葉も含めて調べます。本業で資格を使える場面を探し、ロールプレイや事例検討などの学習も続けましょう。1つずつ小さく進めると、自分に合う活かし方が具体的になります。

すぐに答えが出なくても、問題ありません。調べる中で、思いがけない領域に関心が向く場合もあるため、最初から範囲を絞りすぎないことも大切です。

活かせる仕事に就く前に確認したいこと

仕事の種類を知ったあとで、「思っていたのと違った」と感じる人もいます。応募や活動を始める前に、確認しておきたい点を整理しましょう。

資格だけで就ける仕事は、多くない場合がある

求人によっては、資格に加えて、面談や相談の経験、人事・採用・教育・人材業界などの経験を求めるものがあります。取得したことと、現場で十分な経験があることは、別だからです。

この点は、求人の応募条件を読むことで確認できます。「資格必須」「経験者優遇」「未経験可」などの表記を、実際に探して確かめましょう。経験が足りない場合は、人材業界や、人事、教育の仕事から入って経験を積む方法も、選択肢になります。

応募する前に、募集要項の「歓迎する経験」の欄まで読むと、自分に足りない点が分かります。足りない点は、本業や副業、ロールプレイで補えるかも考えてみましょう。

雇用形態と更新

募集には、正社員、契約社員、非常勤、業務委託などがあり、契約期間が区切られている場合もあります。収入、勤務日数、契約更新の有無を、応募前に確認しましょう。契約の更新を前提にしない募集もあるため、期間の確認は欠かせません。

また、資格は5年ごとの更新が必要です。更新には、知識講習8時間以上、技能講習30時間以上の修了と、更新手数料8,000円（非課税）が必要です。

申請は、有効期間満了日の90日前から30日前までに行います。実務に従事した時間などを、合計10時間まで技能講習に代えられる仕組みもあるため、活動している人は活用を検討しましょう。

引用：キャリアコンサルタントWEB登録センター

キャリアコンサルタントとコーチングの違い｜仕事の幅を広げる学び

資格を活かす形を考えるとき、コーチングを学ぶ人もいます。ただし、2つは別の関わり方で、必ず学ぶ必要はありません。ここでは、違いと、仕事の幅との関係を、簡単に整理します。

役割の違い｜助言する関わり方と、本人の決定を引き出す関わり方

キャリアコンサルティングは、働き方や進路の相談を受け、制度や求人などの情報を示しながら助言する関わり方です。国家資格のキャリアコンサルタントは、登録した人だけが名乗れます。相談者の状況を整理し、必要な情報を示して、判断を支えます。

コーチングは、質問を重ねて、相談者自身が目標と次の行動を決め、実行するところまで支える関わり方です。資格は民間のものが中心で、名乗るための登録は必要ありません。どちらが優れているということではなく、相談者に提供する内容が異なります。

違いの詳細は、以下の記事で解説しています。

関連記事：キャリアコンサルタントとコーチングの違いは？それぞれの特徴や共通点も解説

領域によって、使いやすい関わり方は変わる

公的な就労支援や学校では、制度や求人の情報を示しながら進める面談が多くなります。企業の1on1や、独立後の個人相談では、本人が考えを整理し、次の行動を決めて実行する支援が求められる場面もあります。

領域や相談の目的によって、使いやすい関わり方は異なります。キャリアコンサルティングの情報提供と、コーチングの質問を使い分けられると、対応できる相談の幅が広がります。

ただし、2つを学ぶこと自体が、仕事を保証するわけではありません。どの領域で、どんな相談を受けたいのかを先に決めると、学ぶ内容を選びやすくなります。

学ぶ前に確認したいこと

コーチングを学ぶ場合は、目的、費用、期間、学んだあとに実際の相談者と向き合う機会があるかを、確認しましょう。学んだ内容を使う機会がなければ、仕事の幅は広がりません。

たとえば、今の仕事の1on1で使えるのか、副業の相談で使えるのか、独立後の個人相談で使えるのかを、具体的に考えてみてください。

また、費用と時間が今の生活に無理なく収まるかも、あわせて確認しておきましょう。

面談の実践経験を積む道を、相談してみる

ここまで、領域と形、選び方を整理しました。「自分の場合は、どの道が合うのか」「面談の経験を、どこで積めばよいのか」を、誰かに聞いてみたくなった方もいるかもしれません。コーチングを学びながら、面談の実践経験も積める選択肢として、ポジウィルコーチングスクールを紹介します。

ポジウィルコーチングスクールとは

ポジウィルコーチングスクールは、キャリア支援者を育てるスクールで、カウンセリング、コーチング、コンサルティングの3つのスキルを、まとめて学べます。期間は約2か月で、全10回のライブ講義があります。1回は90分の講義と30分の質疑応答で、録画のアーカイブもあります。

講義のほかに、毎週ロールプレイングの時間があり、コーチ役と相談者役を交代して練習します。卒業後に、ポジウィル認定資格に合格すると、ポジウィルキャリアの業務委託トレーナーとして活動する機会があります。

営業が不要で、面談とスキルアップに専念して、実績を積める点が特徴です。ただし、契約は合格者全員に約束されるものではありません。

個別説明会で分かること

個別説明会は、無料のオンラインセッションで、プロコーチが担当します。1回目と2回目の2回制で、各回は約45〜60分です。1回目は、これまでの経歴や、いま感じている壁を話し、課題を整理する回です。この回で受講を決める必要はありません。

2回目は、1回目の整理を踏まえて、カリキュラムの進め方、卒業後のサポート、受講料と支払い方法を確認する回です。目的によっては、ほかの選択肢が合う場合もあります。自分の目的に合うかを確かめる機会として、気軽にご活用ください。申し込みを急ぐ必要はありません。

関連記事：ポジウィルコーチングスクールの個別説明会とは？当日の流れや内容を解説

キャリアコンサルタントの活かし方に関するよくある質問

資格がなくても、キャリア支援の仕事はできますか

キャリア支援の仕事そのものは、資格がなくても就ける場合があります。ただし、「キャリアコンサルタント」という名称は、登録した人しか名乗れません。

資格を持つことで、相談の基礎を学んだことの裏付けになり、応募できる募集が増える場合もあります。一方で、資格だけで採用が決まるとは限らず、面談や関連業務の経験を見る募集もあります。募集の条件を確認して判断しましょう。

求人は、どこで探せばよいですか

「キャリアコンサルタント」という名前だけで探さず、就職支援、キャリア支援、人事、採用、人材育成、学生支援などの言葉でも探しましょう。ハローワークの求人、民間の求人サイト、キャリアコンサルタント向けの案件を扱う検索サイトなどが窓口になります。

また、養成講座を実施する団体に登録して、講師やサポートの仕事を紹介してもらう方法もあります。募集の形が、正社員、契約、非常勤、業務委託のどれかを確認してから、応募しましょう。

40代・50代から取っても、活かせますか

活かせます。これまでの仕事や生活の経験が、相談の支援に役立つ面があります。人事、管理職、教育、福祉などの経験がある方は、その経験と資格を組み合わせて、支援する対象を絞りやすくなります。

年齢より、取得後に、どの領域で、どの形で活動するかを決めているかが重要です。まずは、今の仕事で使える場面から探してみましょう。

本業を続けながら、活かせますか

活かせます。今の仕事での1on1や面談に使う方法と、副業として個人の相談や講師を行う方法があります。JILPTの調査でも、他の仕事と並行して活動する人が約6割でした。

副業を始める前には、勤務先の就業規則で、副業の可否や届け出の要否を確認しましょう。面談に使える時間を先に決めておくと、本業との両立がしやすくなります。

オンラインで活動できますか

個人のキャリア相談や、研修の講師は、オンラインで行えるものがあります。独立して活動する場合は、オンライン相談の環境、個人情報の管理、相談者との契約や同意の取り方も、準備しておく必要があります。

企業や学校、公的な就労支援での仕事は、対面が中心の募集もあれば、オンラインを併用する募集もあります。募集の内容で確認してください。

取得後に活動していなくても、更新は必要ですか

資格は、5年ごとの更新が必要です。更新には、厚生労働大臣が指定する講習（知識講習8時間以上、技能講習30時間以上）の修了と、更新手数料8,000円（非課税）が必要で、申請は有効期間満了日の90日前から30日前までです。5年を過ぎると、資格は失効します。

活動していない場合も、資格を維持したいなら、更新の手続きが必要です。失効後も、条件によっては再登録できる場合があるため、詳しくは登録センターの案内で確認してください。

まとめ｜領域と形を分けて、自分に合う活かし方を選ぶ

キャリアコンサルタントの資格を活かせる仕事は、企業、学校・教育機関、公的な就労支援・人材紹介、地域・福祉、独立・フリーランスの5つの領域に分けられます。JILPTの調査では、企業が41.7%と最も多く、需給調整機関は47.9%から20.5%に減っています。

活かす形は、今の仕事で使う、副業にする、相談業務を仕事にする、独立する、の4つです。専任・専業は約4割で、約6割は他の仕事と並行して活動しています。選ぶ基準は、誰を支援したいか、どの雇用の形か、いつから始めたいかの3つです。

「キャリアコンサルタント」という名前だけで探さず、これまでの経験と資格を組み合わせることも大切です。取得後は、小さくても面談の機会をつくり、振り返りを重ねましょう。面談の実践経験を積む道を、誰かと整理したい場合は、次の個別説明会も選択肢のひとつです。

面談の実践経験を積みたい方へ｜ポジウィルコーチングスクールの個別説明会

資格を活かせるかどうかは、領域や形に加えて、面談の経験があるかどうかでも分かれます。ポジウィルコーチングスクールは、その経験を積む機会に向き合える選択肢のひとつです。ここでは、業務委託トレーナーの機会、学べる内容、受講料、個別説明会の流れを紹介します。

業務委託トレーナーという選択肢

スクールを卒業し、ポジウィル認定資格に合格すると、ポジウィルキャリアの業務委託トレーナーとして活動する機会があります。相談者はポジウィルキャリアから案内されるため、自分で集客する必要がありません。コーチングとスキルアップに専念して、実績を積めます。

報酬は、面談1回あたり2,000〜5,000円が目安です。業務委託者の8割以上が、本業で正社員として働いており、週1時間程度から取り組めます。ただし、契約は合格者全員に保証されるものではありません。

学べる内容と、サポート

約2か月で、カウンセリング、コーチング、コンサルティングの3つのスキルを学びます。全10回のライブ講義と、毎週のロールプレイングがあります。受講生と業務委託コーチの7〜8割は、コーチングが未経験です。

最初の3〜5名の相談者を担当する間は、メンターとの1対1の壁打ちがあります。約300人が参加するコミュニティもあり、実践の悩みを共有できます。ロールプレイを重ねる環境は、面談の経験が足りないと感じる取得直後の方にとって、実践の前の練習の機会になります。

受講料と支払い方法

費用は、決して小さな金額ではありません。目的に合うか、費用と期間をかける価値があるかは、説明会で確認してから判断できます。他のスクールや、資格の取得と比べて検討することも大切です。

受講料は、約2か月の講義、ロールプレイ、卒業後のサポートを含めた金額です。分割払いは、月々の負担を抑えられる一方、支払い回数が増えるため、総額もあわせて確認しましょう。入会金の扱いは、個別説明会で確認できます。

個別説明会の流れ

個別説明会は、無料のオンラインセッションで、プロコーチが担当します。1回目と2回目の2回制で、各回は約45〜60分です。1回目は、これまでの経歴と、いま感じている壁を整理する時間です。受講を決める必要はありません。

2回目は、カリキュラム、卒業後のサポート、業務委託トレーナーの条件、受講料と支払い方法を確認します。納得できなければ、受講しないという選択もできます。申し込みを急ぐ必要はありません。まずは、気軽にお話ししてみてください。