
コーチング資格は種類が多く、国家資格もないため、何を基準に選べばよいのか分からない。そんな状態で検索している方は多いはずです。
結論から言うと、コーチングに国家資格はなく、すべて民間の資格です。資格がなくてもコーチとして活動はできますが、相談者に専門性を伝える材料として、資格を取る人がいます。
なお、コーチングの資格は、国際的な基準としてICF(国際コーチング連盟)、国内の団体には日本コーチ連盟などが代表的です。
この記事では、資格の種類、取得の条件、費用と期間の考え方、取る意味、取らない選択、目的別の選び方まで解説します。
コーチング資格とは?国家資格はなく、すべて民間資格
最初に、コーチング資格がどのような位置づけなのかを整理します。ここを押さえておくと、このあとの比較が読みやすくなります。
資格がなくてもコーチとして活動できる
日本コーチ連盟は、すべてのコーチング資格は企業や団体が認定する民間資格であり、法的な保護はないと説明しています。
国家資格のように、名乗るために免許や登録が必要な仕事ではありません。そのため、資格がなくても、今日から「コーチ」を名乗って活動することは可能です。
ただし、名乗れることと、相談者から選ばれることは別の話です。連盟も、法的な保護がないからこそ、本人の実力が重視されるとしています。資格は、実力を示す材料のひとつと考えるのが自然です。
コーチング資格の3つの階層
コーチング資格を調べると、団体名、資格名、スクール名が混ざって出てくるため、分かりにくくなります。次の3つの階層に分けると整理できます。
1つ目は、資格を認定する団体です。ICFや日本コーチ連盟がこれにあたります。
2つ目は、団体が個人に与える資格で、ICFのACC・PCC・MCCなどです。
3つ目は、資格の取得に必要な教育プログラム。団体の認定を受けたスクールや講座が提供しています。
団体の資格を取るには、認定された教育プログラムの受講が条件になることが多くあります。資格を選ぶときは、「どの団体の資格か」と「どのスクールで学ぶか」を分けて考えましょう。
国家資格キャリアコンサルタントとの違い
コーチングと名前が似ているものに、国家資格のキャリアコンサルタントがあります。職業能力開発促進法に基づく資格で、登録した人だけが名乗れる名称独占の資格です。
登録は5年ごとの更新制で、受験には、認定講習の修了、実務経験3年以上、技能検定の合格のいずれかが必要です。
役割も異なります。キャリアコンサルタントは、働き方や進路の相談を受け、制度や求人の情報を示しながら助言します。
コーチングは、質問を重ねて、相談者自身が目標と次の行動を決め、実行するところまで支えます。コーチングの資格は民間で、国家資格のような登録や名称の独占はありません。
コーチング資格の種類と比較|主要資格を一覧で整理
ここでは、代表的な資格を一覧で比べます。詳しい条件は、このあとの章で順に解説します。
運営団体 | 資格 | 取得に必要なもの | 試験・評価 | 更新 | 向く人 |
|---|---|---|---|---|---|
ICF(国際コーチング連盟) | ACC | 教育60時間以上、コーチング経験100時間以上 | メンターコーチング、パフォーマンス評価、試験 | 要確認 | 国際的な認定を目指す人 |
ICF | PCC | 教育125時間以上、コーチング経験500時間以上 | 同上 | 要確認 | 実績を積み、上位の認定を目指す人 |
ICF | MCC | 教育200時間以上、コーチング経験2,500時間以上、PCC資格が必要 | 同上 | 要確認 | 最上位の認定を目指す人 |
日本コーチ連盟 | 認定コーチング・ファシリテータ(II種) | 認定コーチ養成プログラムの応用コースまでの修了 | 学科と実技 | 合格翌年度から3年間は毎年、その後は2年に1回の更新研修 | 国内の団体で認定を得たい人 |
日本コーチ連盟 | 認定コーチ(I種) | 連盟会員であること、II種の取得、心理専修プログラム初級コースの修了 | 学科と実技 | 2年に1回の更新研修 | II種のさらに上位を目指す人 |
各スクール | スクール独自の認定資格 | スクールの課程の修了など | スクールごとに異なる | スクールごとに異なる | そのスクールで学ぶ人 |
表のとおり、ICFは学習時間と実績時間の「時間数」で段階が決まります。日本コーチ連盟は、認定された養成プログラムの修了と、試験で段階が決まります。スクール独自の認定資格は、そのスクールの課程が条件になるため、団体の資格とは位置づけが異なります。
ICFの認定資格|ACC・PCC・MCCの要件と取得の流れ
ICFは、世界各国のコーチが参加する国際的な団体です。ここでは、公式ページの情報にもとづいて、要件と流れを整理します。
3段階の要件(ACC・PCC・MCC)
ICFのコア資格は、ACC、PCC、MCCの3段階です。ACCは、教育が60時間以上、コーチングの経験が100時間以上です。PCCは、教育が125時間以上、経験が500時間以上です。MCCは、教育が200時間以上、経験が2,500時間以上。あわせてPCC資格が必要です。
段階が上がるほど、必要な時間は大きく増えます。教育の時間は講座で満たせますが、経験の時間は、実際にコーチングを重ねて積み上げる必要があります。
取得までの5つの流れ
ICFの資格は、おおむね次の5つの要素を満たして取得します。
1つ目は、ICFの定義や倫理規定に沿った教育を受けること。
2つ目は、教育を開始したあとに、実際のコーチング時間を積むこと。
3つ目は、メンターコーチング(経験のあるコーチから指導を受けること)。
4つ目は、コーチングの技術を基準に沿って評価されること。
5つ目は、試験です。
時間数などの条件は、資格ごとに異なります。教育の受講から経験の蓄積まで含めると、取得にはある程度の期間が必要です。
専門資格(チーム・スーパービジョン・メンター)
ICFには、コア資格のほかに、専門資格があります。ACTCはチームコーチングの資格で、ICF資格の保持が必要です。CSSはコーチングスーパーバイザー、MCSはメンターコーチの資格で、それぞれ上位の資格や所定の教育が条件になります。
これらは、コーチとして経験を積んだあとに、役割を広げたい人向けです。はじめてコーチングを学ぶ段階では、コア資格のACCから検討する流れが基本です。
制度変更は公式で確認する
ICFの制度は、申請の経路や基準が見直されることがあります。ICFのページでも、申請前に制度変更の案内を確認するよう案内しています。
資格の要件や申請料は、時期によって変わる場合があります。この記事の数値は目安として読み、申し込む前に、必ずICFの公式ページで最新の情報を確認してください。
日本コーチ連盟の認定資格
日本コーチ連盟は、国内でコーチングの普及に取り組む団体です。ICFとは別の団体で、独自の認定資格を設けています。
認定コーチング・ファシリテータ(II種)
II種の受験資格は、認定コーチ養成プログラムの応用コースまでを修了していることです。試験は学科と実技の2つで、実技は学科に合格した人が受けます。学科だけに合格した場合は、次回の学科試験が免除されます。
更新は、合格翌年度から3年間は毎年、その後は2年に1回、更新研修を受ける形です。連盟の活動への参加などで代わりとなる場合もあり、申請が必要です。
認定コーチ(I種)
I種の受験資格は、連盟の会員であること、II種を取得していること、心理専修プログラムの初級コースを修了していることです。試験には学科と実技があり、実技は学科に合格した人が受けます。
更新は2年に1回の更新研修です。連盟活動への参加やポイントの獲得などで、代わりとなる場合があります。試験形式の細かい表記は、公式の受験案内で確認してください。
ICFと日本コーチ連盟は別の団体
名前が似ているため、ICFと日本コーチ連盟を混同する方は少なくありません。ICFは国際的な団体で、日本コーチ連盟は国内の団体です。認定の仕組みも、必要な教育や試験も、それぞれ異なります。
どちらを選ぶかは、目的で決まります。国際的な認定を示したいならICF、国内の団体で段階的に学びたいなら日本コーチ連盟、という考え方が目安です。
コーチング資格の取得費用と期間の考え方
資格を選ぶうえで、費用と期間は最も気になる点です。ここでは、数値を並べる代わりに、見積もるための考え方を説明します。
費用は3つに分けて考える
費用は、「教育プログラム」「申請・受験」「更新」の3つに分けると見積もりやすくなります。教育プログラムは、スクールや講座の受講料です。提供者ごとの差が大きく、3つのなかで最も大きな割合を占めます。
申請・受験の費用は、認定団体に支払うもので、団体の公式ページで確認できます。更新の費用は、取得後も続くものです。目安として、「受講料+申請・受験料+更新費用×更新の回数」で総額を計算してみましょう。
受講料にメンターコーチングや試験の費用が含まれるかは、講座ごとに違います。申し込む前に、「受講料に含まれるもの」と「別途かかるもの」を、書面で確認してください。
期間は「教育の時間」と「実績の時間」で決まる
期間は、教育を受ける時間と、コーチングを実際に行う時間の2つで決まります。教育の時間は、講座の日程に沿って進みます。実績の時間は、自分で相談者を見つけて積むため、確保できる時間に左右されます。
具体的に計算してみます。ICFのACCは経験が100時間以上必要です。週に5時間のコーチングなら約20週、週に2時間なら約50週で、1年近くかかります。PCCは500時間以上。週5時間でも約100週、2年ほどが必要です。
教育の60時間も、週に3時間ずつなら約20週かかります。本業と両立する場合は、週に確保できる時間から逆算して、計画を立てましょう。
更新と継続にかかるコスト
資格は、取得したあとも更新が必要です。日本コーチ連盟のII種は、合格翌年度から3年間は毎年、その後は2年に1回、更新研修を受けます。
I種は2年に1回。つまりII種では、合格後の最初の3年間に、更新研修を3回受けることになります。連盟の活動への参加などで、更新研修の代わりとなる場合もあるため、申請の要否は公式の案内で確認しましょう。
ICFも、継続して学ぶことが前提です。更新のたびに、受講料や時間が必要になります。取得にかかる費用だけでなく、数年にわたって続けられるかも、資格を選ぶ判断の材料にしてください。
コーチング資格を取る意味|4つのメリット
資格がなくても活動できるコーチングで、あえて資格を取る人がいるのはなぜでしょうか。ここでは、資格を取ることで得られるものを、4つに分けて整理します。
学びが体系立ち、基本が抜けない
コーチングは、本や動画だけでも学べます。ただし、独学では「質問の型」だけを覚えて、なぜその質問をするのかが曖昧なまま実践してしまいがちです。
資格の取得に必要な教育プログラムは、基本から順番に学べるよう設計されています。ICFの場合、教育はICFの定義、コンピテンシー、倫理規定に沿ったものである必要があります。学ぶ内容に一定の基準があるため、自分で抜けや偏りに気づきにくい人にとって、土台を固める手段になります。
専門性を相談者に伝える材料になる
コーチは、免許や登録が不要で、誰でも名乗れる肩書きです。そのため、相談者から見ると、目の前のコーチにどれだけの専門性があるのかが分かりにくい状態になります。
資格は、第三者の団体が定めた基準を満たしたことを示す、ひとつの手がかりです。たとえばICFのACCなら、教育60時間以上、コーチング経験100時間以上という条件を満たしています。プロフィールに書くだけで、学びの量を伝えられる点は、とくに初対面の相談者に対して有効です。
実践の機会と、指導を受ける機会が得られる
ICFのように、認定に経験時間が必要な資格では、資格を目指す過程で、実際にコーチングを重ねることになります。教育を受けて終わりではなく、実践の量を積まなければ取得できない仕組みです。
さらに、メンターコーチングでは、経験のあるコーチから、自分のコーチングについて指導を受けます。自分では気づきにくい癖や、質問の偏りを指摘してもらえる機会は、独学では得にくいものです。
倫理と守るべき基準を学べる
コーチングでは、相談者の悩みや個人的な事情を聞くため、守秘や誠実な対応が欠かせません。国家資格のような法令上の義務がない分、コーチ自身が基準を持つ必要があります。
ICFは、コーチングの誠実さの基準を定めた倫理規定を設けています。資格の教育では、この倫理規定に沿った内容を学びます。相談者との距離の取り方や、自分の力が及ばない場合の対応を、学んだ上で実践に入れることは、安心して相談してもらうための土台です。
「コーチング資格は意味ない」と言われる理由
一方で、「コーチング資格は意味ない」「やめたほうがいい」という声があるのも事実です。この声には、理由があります。取る前に知っておきたい注意点として、順番に見ていきます。
資格を取っただけでは、相談者は集まらない
資格は、専門性を伝える材料です。相談者を連れてきてくれる仕組みではありません。資格を取った直後は、相談者がゼロの状態から始まります。
資格を取れば仕事が来る、と考えて取得した人ほど、取得後に相談者が集まらず、落差を感じやすくなります。資格はあくまで信頼の材料のひとつで、相談者の獲得は別の取り組みが必要です。この点を知らずに高額な講座へ進むと、「意味がなかった」と感じやすくなります。
副業では、営業に時間が取られやすい
副業でコーチングを始める場合、もっとも大変なのは、相談者の獲得です。実際には、コーチングそのものよりも、SNSでの発信やクラウドソーシングでの営業といった活動に、圧倒的に多くの時間を使いがちです。
本業のあとの限られた時間のうち、営業に多くを使うと、コーチングを重ねる時間が足りなくなります。実績が積めないと、専門性を示す材料も増えません。資格を取っても、この状態から抜け出せないことが、「意味ない」と言われる大きな理由のひとつです。
目的が決まらないまま高額な講座を選ぶと、後悔しやすい
資格の取得には、教育プログラムの受講料、申請料や受験料、更新の費用がかかります。誰に、どこでコーチングを提供したいのかが決まらないまま申し込むと、費用に見合う成果を得にくくなります。
たとえば、社内の1on1で活かしたいだけなのに、独立を前提とした高額な資格コースを選ぶと、使わない要件に時間と費用をかけることになります。目的を先に決めることで、必要のない出費を避けられます。
講座によって、質にばらつきがある
コーチングの講座は、運営する団体や企業によって、内容も質も異なります。資格の名前が同じでも、実践練習の量や、フィードバックの手厚さには差があります。
知識の説明が中心で、実際に対話を練習する時間が少ない講座では、資格を取っても、実践で戸惑いやすくなります。講座を選ぶときは、資格の名前だけでなく、何をどれだけ練習できるのかを確認しましょう。見分け方は、後の章でまとめています。
コーチング資格を取らなくてもよい人・取ったほうがよい人
資格が必要かどうかは、人によって答えが異なります。判断の軸になるのは、3つの問いです。そのうえで、取らなくてもよい人、取ったほうがよい人の特徴を整理します。
判断のための3つの問い
1つ目は、「誰に、どこでコーチングを提供するか」です。社内の部下や後輩が相手なのか、個人の相談者を募るのかで、必要な材料は変わります。
2つ目は、「専門性を何で示すか」です。資格のほかにも、実績、所属する組織での役割、これまでの経験などで示せる場合があります。
3つ目は、「使える時間と費用はどれくらいか」です。
この3つを紙に書き出してみてください。答えが出ると、資格を取るべきか、別の方法で進めるべきかが見えてきます。
取らなくてもよい人の特徴
次のような方は、資格の取得を急がなくても進められます。社内の1on1や面談で活かすことが目的で、相手との関係がすでにある方。すでに別の資格や実績があり、専門性をほかの形で示せる方。まずはコーチングの基本を学んで試してみたい方。
こうした場合は、資格を目的にせず、必要な内容を学べる講座やスクールを選ぶ進め方もあります。学んだあとで、さらに専門性を示したくなった段階で、資格を検討しても遅くありません。
取ったほうがよい人の特徴
一方、個人で相談者を募る予定で、専門性を示す材料がまだない方は、資格を検討する価値があります。初対面の相談者に、学んだ量や基準を伝えやすくなるためです。
また、国際的な認定を示したい方や、コーチングを仕事として長く続けたい方にも向いています。ただし、取得したあとに実績を積む手段まで考えておくことが前提です。
副業の進め方は以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事:コーチングは副業になる?未経験からの始め方と収入相場
資格を取らない場合にやっておきたいこと
資格を取らない選択をするなら、何を学び、どんな実践を積んだかを、自分の言葉で説明できるようにしておきましょう。「どこで何を学んだか」「何人に何時間、コーチングを行ったか」を記録しておくと、相談者へ説明しやすくなります。
資格がなくても、実践の記録と説明できる学びがあれば、専門性の手がかりになります。反対に、資格があっても実践の経験が乏しければ、信頼は得にくくなります。どちらを選ぶ場合も、実践を積み続ける姿勢が大切です。
まずは、学び方の選択肢を相談してみる
判断の3つの問いに答えてみて、「自分の場合は、どの学び方が合うのか」を誰かに聞いてみたくなった方もいるかもしれません。ここでは、ポジウィルコーチングスクールと、個別説明会について紹介します。
ポジウィルコーチングスクールとは
ポジウィルコーチングスクールは、キャリア支援者を育てるスクールです。カウンセリング、コーチング、コンサルティングの3つのスキルを、まとめて学べます。
期間は約2か月で、全10回のライブ講義があります。1回は90分の講義と30分の質疑応答で、録画のアーカイブがあるため、見逃した回も見返せます。
特徴は、実践練習の多さです。講義のほかに、毎週開催されるロールプレイングの時間があり、受講生同士で、コーチ役と相談者役を交代して練習します。
実技練習の時間が多いからこそ、コーチングの技術を約2ヶ月という期間でしっかりと身に付けることができます。
個別説明会で分かること
個別説明会は、無料のオンラインセッションで、プロコーチが担当します。1回目と2回目の2回制で、各回は約45〜60分です。
1回目は、これまでの経歴や、いま感じている壁を話し、課題を整理する回です。この回で受講を決める必要はありません。
2回目は、1回目の整理を踏まえて、カリキュラムの進め方、卒業後のサポート、受講料と支払い方法を確認する回です。
自分の目的に合うかを確かめる機会として、気軽にご活用ください。
目的別|どのコーチング資格を選ぶ?
ここまでの内容を、目的別に整理します。どの資格が正しいかではなく、自分の目的に合うものを選びましょう。
副業・独立で個人のコーチを目指す
個人で相談者を募る場合は、専門性を示す材料として、ICFや日本コーチ連盟の資格を検討できます。ただし、副業でもっとも大変なのは、相談者の獲得です。コーチングそのものより、SNSでの発信やクラウドソーシングでの営業活動に、多くの時間を使いがちです。
営業活動に時間を取られると、コーチングの経験を積む時間が減ります。資格を選ぶときは、取得後にどう実績を積むかも、あわせて考えましょう。
社内の1on1や面談に活かしたい
人事や管理職として、社内の面談にコーチングを活かしたい場合は、資格より、実践と学び続けることが優先になる場合も多くあります。資格の取得には、時間と費用がかかるためです。
まずは、日々の1on1で実践し、必要に応じて学びを深める進め方も選べます。
すでに別の資格を持っている
キャリアコンサルタントなど、別の資格を持っている方は、コーチングを学ぶことで、関わり方の幅が広がります。ただし、必ずしもコーチング資格まで取る必要はありません。
何を学び、どう使いたいかが決まっていれば、講座で学ぶだけで十分な場合もあります。
2つの違いと併用の考え方は、以下の記事で解説しています。

関連記事:キャリアコンサルタントとコーチングの違いは?それぞれの特徴や共通点も解説
キャリア支援者として活動したい|ポジウィル認定資格
ポジウィルコーチングスクールの卒業後に受験できる「ポジウィル認定資格」は、ポジウィルキャリアの業務委託トレーナーになるための資格です。
ICFや日本コーチ連盟のように、広く通用する汎用の資格とは別のものです。
業務委託トレーナーは、営業活動の必要がありません。そのため、相談者を探す時間を使わず、コーチングとスキルアップに専念でき、実績を積めます。
ただし、業務委託契約は合格者全員に保証されるものではありません。
詳しくは以下の記事で解説しています。
関連記事:ポジウィルコーチングスクールの評判は?口コミ・料金・卒業後のリアルを徹底解説
資格・講座を選ぶ前の注意点
資格や講座を選ぶ前に、確認しておきたい点があります。後悔を避けるために、事前に押さえておきましょう。
「国際資格」の表記を確認する
「国際資格が取れる」と書かれていても、中身は講座ごとに異なります。確認したいのは3点です。
1つ目は、認定している団体が、ICFなのか、日本コーチ連盟なのか、スクール独自なのかです。
2つ目は、取得できる資格の正式名称。「ICFのACC」と「ICF認定プログラムの修了」は、別のものです。
3つ目は、講座を修了するだけで資格が付くのか、別に申請や試験、実績時間が必要なのかです。ICFのACCは、教育60時間以上のほかに、経験100時間以上や試験などが求められます。「講座を終えれば資格が取れる」とは限らないため、公式ページで条件を照らし合わせてください。
資格を取っても収入は保証されない
資格を取っても、相談者が自動的に集まるわけではありません。収入は、相談者の数、1回あたりの単価、面談の回数で決まります。資格はこのうち、相談者に選ばれやすくなる材料にすぎず、数と回数は自分で増やす必要があります。
たとえば、副業に使える時間が週5時間とします。そのうち3時間を営業に使えば、コーチングに回せるのは2時間。ACCに必要な経験100時間は、週2時間のペースだと約50週かかります。営業に時間を取られるほど、実績も資格の取得も先に延びてしまいます。
収入の目安や実績の積み方は、以下の記事で解説しています。
関連記事:キャリアコーチになるには?仕事内容や未経験からのなり方・資格・費用・収入を解説
質のばらつきの見分け方
講座の質は、運営する団体によって異なります。申し込む前に、3つの点を質問して確かめましょう。
1つ目は実践練習の量で、「講義時間のうち、受講生同士や講師との対話練習が何割か」を聞きます。説明を聞く時間が大半の講座では、実践の力がつきにくくなります。
2つ目はフィードバックです。誰が、練習の何回に1回、どのような形で指摘をくれるのかを確認します。
3つ目は卒業後の機会で、実績を積むためのコミュニティや、相談者を紹介してもらえる仕組みがあるかを聞きましょう。資格を取って終わりの仕組みでは、最初の1人が見つかりません。
コーチング資格のよくある質問
コーチングに国家資格はありますか
ありません。日本コーチ連盟は、すべてのコーチング資格は民間資格であり、法的な保護はないと説明しています。国家資格のキャリアコンサルタントとは、制度が異なります。
ICFと日本コーチ連盟はどう違いますか
ICFは国際的な団体で、日本コーチ連盟は国内の団体です。別の団体で、認定の仕組みも、必要な教育や試験も異なります。国際的な認定を示したいか、国内の団体で学びたいかで選びます。
資格がなくてもコーチとして働けますか
働けます。コーチは、免許や登録が不要な肩書きです。ただし、相談者から見ると専門性が分かりにくいため、学んだ内容や実践の経験を、自分の言葉で説明できることが大切です。
独学で資格は取れますか
ICFは、定義や倫理規定に沿った教育を受けることが要件です。日本コーチ連盟のII種も、認定コーチ養成プログラムの修了が受験資格です。そのため、独学だけで取得するのは難しいと言えます。独学で学ぶこと自体はできますが、資格の取得には、認定された教育が必要になる場合が多くあります。
費用と期間はどれくらいかかりますか
資格や受講する講座によって大きく異なります。費用は、教育プログラムの受講料、団体への申請料や受験料、更新の費用に分けて確認してください。期間は、教育の時間と、コーチングの実績の時間で決まります。
キャリアコンサルタントの資格があれば、コーチング資格は不要ですか
不要とは言い切れませんが、必須でもありません。キャリアコンサルタントは国家資格で、コーチングとは進め方が異なります。コーチングを学びたい場合は、資格の取得にこだわらず、講座で学ぶ選択肢もあります。
まとめ
コーチング資格について、要点を整理します。
コーチングに国家資格はなく、すべて民間資格。資格がなくても活動はできる
代表的な団体はICFと日本コーチ連盟。別の団体で、要件も仕組みも異なる
費用は「教育プログラム」「申請・受験料」「更新」の3つに分けて、期間は「教育の時間」と「実績の時間」で見積もる
資格の要否は、「誰に提供するか」「専門性を何で示すか」「使える時間と費用」の3つで判断する
資格を取っても、相談者は自動的に集まらない。副業では、実績を積む方法まで考えて選ぶ
目的に合わせて選べば、資格は専門性を伝える材料になります。取らない選択も含めて、ご自身に合う進め方を考えてみてください。
コーチングを実践で学ぶ|ポジウィルコーチングスクールの個別説明会
ここまで、コーチング資格の種類、要件、費用と期間、取る意味と取らない選択を解説しました。資格は、専門性を伝えるための材料のひとつです。そのうえで大切なのは、学んだあとに、実際のコーチングを重ねられる環境があるかどうかです。
学んだあとに、実践を積める環境がある
副業でコーチングを始めると、もっとも大変なのは相談者の獲得です。コーチングよりも、SNSでの発信やクラウドソーシングでの営業に、圧倒的に多くの時間を使いがちです。
ポジウィルコーチングスクールを卒業し、認定資格に合格すると、ポジウィルキャリアの業務委託トレーナーとして活動する機会があります。
業務委託トレーナーは、営業活動の必要がありません。そのため、コーチングとスキルアップに専念でき、実績を積めます。
未経験からでも始めやすい仕組み
受講生や業務委託コーチの7〜8割は、コーチングが未経験の状態から始めています。
デビュー初期は、経験のあるメンターが、面談の見立てを1対1で一緒に確認します。最初の3〜5名は、初回と2回目の面談について、相談しながら進める仕組みです。
業務委託の条件の目安は、1面談あたり2,000〜5,000円、月12面談です。あくまで目安で、収入を保証するものではありません。
契約も、合格者全員に保証されるものではない点に、ご注意ください。
個別説明会の流れ
個別説明会は、無料のオンラインで、2回制です。1回目と2回目は、それぞれ約45〜60分です。
回 | 主な内容 |
|---|---|
1回目 | 参加理由の確認、経歴と壁の整理、課題の構造化、プログラムの概要 |
2回目 | 前回の振り返り、カリキュラムと学習スタイル、卒業後のサポート、受講料と支払い方法の確認 |
受講料は税込660,000円で、一括払いのほか、月額31,900円からの分割払いも選べます。入会金などの条件を含め、詳しくは個別説明会で確認してください。
こんな方は、一度話を聞いてみてください
次のような方は、個別説明会で話をしてみる価値があります。副業でコーチングを始めたいが、相談者の探し方に不安がある方。資格は気になるが、取ったあとに実績を積む方法が見えていない方。人事や人材業界の経験がなくても、実践しながら学べる環境を探している方です。
一方、ICFなどの国際資格そのものの取得を第一の目的にしている方には、ほかの選択肢が合う場合もあります。目的に合うかどうかを、ご自身で確かめる機会としてご活用ください。
自分だけのキャリアを、
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ポジウィル
コーチングスクールPOSIWILL COACHING SCHOOL
「ポジウィルコーチングスクール」は、35,000人以上のポジウィルキャリアの支援実績をもとに開発されたオリジナルプログラムを通じて、自分自身でキャリアを考え、行動し続ける力を育てます。一度学べば、どんな仕事に就いても、どんな人生の転機が訪れても、自分らしくキャリアを築いていくことができる、一生役立つスキルが身につきます。
こんな人におすすめ
- 自分自身で悩み解決やキャリア設計をしていきたい
- コミュニケーションスキルを高めたい
- 将来マネジメントにチャレンジしたい
- 人材業界や人事にキャリアチェンジを考えている


