「キャリアコンサルタントはやめとけ」。そんな声を見て、資格を取るべきか、取ったあとも続けてよいのか、迷っていませんか。

結論から言うと、「やめとけ」と言われる理由の多くは、資格を取れば仕事や収入が得られると期待した場合に当てはまります。名称独占であること、関連活動の収入がない人が少なくないことは事実です。

一方で、取得後に面談の機会を作れる人や、本業と組み合わせられる人には、当てはまりにくくなります。

この記事では、資格と仕事の中身、「やめとけ」と言われる6つの理由、収入と登録者数のデータ、向いていない人と向いている人、面談経験の積み方、必要なスキル、相談者に「意味がなかった」と思われない面談、取得・更新の前に確認することまで解説します。

キャリアコンサルタントとは

キャリアコンサルタントは、働く人の仕事や進路の相談に乗り、本人が自分で考えて決めることを支える国家資格です。

2016年に国家資格となり、登録した人だけが「キャリアコンサルタント」と名乗れます。

ただし、資格がないと仕事ができない資格（業務独占）ではなく、名乗ることだけが制限される名称独占の資格となっています。相談の仕事そのものは、資格がなくても行えるのです。

仕事の中心は、相談者の話を聞き、これまでの経験や大切にしていることを整理し、課題と次の行動を一緒に決めることです。答えを教える仕事ではなく、相談者自身が決める過程を支える点が特徴です。

活動する領域は、企業、公的な就労支援機関、学校などの教育機関、地域の相談窓口など、広がっています。領域ごとの違いは、以下の記事をご覧ください。

関連記事：キャリアコンサルタントを活かせる仕事とは？領域別の仕事内容と選び方

受験するには、厚生労働大臣が認定する養成講習の修了、相談業務の3年以上の経験、技能検定の合格のいずれかが必要です。そのうえで学科と実技の試験に合格し、登録すると名乗れます。費用や期間は、実施機関や年度によって異なるため、最新の案内で確認しましょう。

「やめとけ」と言われる6つの理由

「やめとけ」と言われる理由は、大きく6つに整理できます。それぞれが事実なのか、どんな場合に当てはまるのかを分けて見ると、必要以上に不安にならずに判断しやすくなります。次の表で全体を確認してから、1つずつ見ていきましょう。

名称独占で、資格がなくても相談はできる

「資格がなくてもできる仕事なら、取る意味がない」と言われることがあります。

キャリアコンサルタントは名称独占の資格で、資格がなくても、キャリアの相談を受ける仕事は行えます。資格がないとできないのは、「キャリアコンサルタント」と名乗ることだけです。

では、資格の意味は何でしょうか。資格は、一定の知識と技能を学んだことを示す、共通の基準です。相談者や企業にとって、一定の水準を満たしているという目安になり、守秘義務などの決まりを守る前提も共有できます。

資格が仕事の条件になる場面は限られるため、「資格があれば必ず仕事になる」という期待があるときに、「やめとけ」の声が当てはまりやすくなります。

取るだけでは、仕事の紹介は来ない

資格を取ると、仕事の紹介が自然に届くわけではありません。資格は、相談の仕事を始めるための出発点で、面談を行う機会は、自分で見つけたり、作ったりする必要があります。

受け身のままだと、取ったあとに面談をする機会がなく、時間だけが過ぎる可能性があります。

これは、資格の価値が低いからではなく、機会を得る手順が資格とは別にあるためです。現在の職場で面談を担当する、副業で小さく始める、勉強会に参加するなど、機会の作り方はいくつもあります。

取得前に、取ったあとにどこで面談をするかを考えておくと、この理由には当てはまりにくくなるでしょう。

収入は、働き方によって大きく分かれる

「キャリアコンサルタントは食えない」という声も、よく見かけます。収入は、働き方や所属によって大きく変わるため、資格だけで一律に語ることはできません。

企業に勤めながら、本業の中で面談を担当する人もいれば、非常勤や有期の形で働く人もいます。個人で活動する人もいて、収入の形はさまざまです。

ここで押さえておきたいのは、相談の仕事だけで収入を得ようとする場合は、準備や工夫が必要になることです。

一方で、本業の収入を持ちながら、面談の経験を重ねる形なら、収入の不安を抑えて始められます。何を目的に取るかで、この理由の重さは変わるでしょう。

取得と更新に、費用と時間がかかる

取得には、養成講習の受講や試験の受験にかかる費用と、学ぶ時間が必要です。取得後も、5年ごとに更新があり、決められた講習を受けて手続きを行います。費用や時間の目安は、実施機関や年度によって異なるため、最新の案内で確認しましょう。

費用と時間が負担になるのは、使い道が決まっていないときです。資格を、本業での面談の質を上げる、人事や管理職としての信頼を高める、副業の選択肢を増やすなどの目的に使えるなら、見返りも考えやすくなります。養成講習は、教育訓練給付制度の対象になる場合もあります。対象かどうかは、講座ごとに確認してください。

専門の求人が少なく、登録者は増えている

「キャリアコンサルタントを専任で募集する求人は、多くない」という声もあります。

実際に、キャリアコンサルタントとしての専任の働き口は限られ、他の仕事と兼ねて活動する人が多い傾向です。さらに、登録者が毎年増えていて、資格を持っていること自体では、差がつきにくくなっています。

一方で、活動する領域は、企業、公的機関、教育機関、地域など、広がっています。

求人の名称が「キャリアコンサルタント」でなくても、面談や相談支援の役割で、資格を活かせる仕事はあります。資格だけで勝負するのではなく、本業や経験と組み合わせると、差をつけやすくなるでしょう。

AIに置き換わるのでは、という不安がある

「AIが相談を担うようになり、キャリアコンサルタントは不要になる」という不安も聞かれます。AIが、情報の整理や提案の一部を補助する場面は、増える可能性があります。

一方で、どこまで任せられるかは、見方が分かれていて、確定したことは言えません。

相談の場面では、本人が気持ちを言葉にする過程を支える関わりが大切にされてきました。補助する道具が増えても、相手の話を聴き、本人が決めるのを支える役割は、残ると考える人もいます。

大切なのは、情報を示すだけでなく、相談者の状況に合わせて関われる力を、取得後に磨いていくことです。

収入と登録者数の推移

「やめとけ」の理由のうち、収入と競争は、数字で確認できます。ここでは、データを図で示し、何が言えるのかを読み解きます。図の回答者は、資格者の一部であり、全員の状況とは限らない点にも、注意してください。

年収は、働き方によって差が出やすい

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

上図を見ると、年収は幅広く分布しています。最も多いのは300万円台で、次いで400万円台、200万円台の順です。中央の区分は400万円台で、極端な層だけに偏っているわけではありません。

就業形態で分けると、正規雇用で働く人は高めの区分にも広がっています。非正規雇用の人は200万円台から300万円台に集まり、フリーランスや個人事業主の人は、低めの区分に多い傾向が見られます。

ここから言えるのは、年収は、資格そのものよりも、働き方や所属で変わりやすいことです。資格を取れば年収が上がる、あるいは下がると、一律には読み取れません。

収入を考えるときは、資格に加えて、どんな働き方を選ぶのかを、あわせて決める必要があります。

関連活動の収入がない人が、少なくない

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

上図は、年収のうち、キャリアコンサルティングに関する活動の収入が占める割合です。最も多いのは「0%」で、約4割を占めます。

一方で、ほぼすべてがこの活動による収入という人も、約2割と少なくありません。真ん中の値は5%程度で、半数の人は、この活動の収入が年収の5%以下にとどまる、と読み取れます。

ここから言えるのは、資格を持っていても、関連活動の収入が主な収入になっている人は、多くないことです。本業が別にある人や、活動していない人も含まれるため、「収入がない＝失敗」とは言えません。

ただし、専業にしている人も一定数いるため、活動の形によって大きく異なります。収入を目的にするなら、取得前に、どんな形で活動するかを考えておきましょう。

登録者は、毎年増え続けている

引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査

上図を見ると、登録者は、国家資格になった直後の約2.6万人から、毎年増え続け、約8.6万人になりました。10年ほどで、約3倍に増えた計算です。増えるペースは、年によって違いますが、減っている年はありません。

ここから言えるのは、資格を持つ人が増え、持っていること自体では、差がつきにくくなっていることです。登録者が増えた背景は、図からは分かりませんが、関心が広がっていると考えることもできます。

資格に加えて、本業の経験、支援する対象、面談の実績といった、自分ならではの強みを持つと、選ばれやすくなります。

キャリアコンサルタントに向いていない人

ここからは、どんな人が「やめとけ」の理由に当てはまりやすいのかを整理します。向いていないというのは、能力が足りないという意味ではありません。目的や進め方が資格と合っていない状態です。当てはまる点があっても、取得前や取得後に変えられるものが多くあります。

資格だけで仕事や収入を得たい人

資格を取れば、仕事や収入が得られると期待している人は、「やめとけ」の理由に当てはまりやすいです。

名称独占の資格で、仕事の紹介や収入を保証するものではありません。取得後に面談を行う機会を作らないまま、資格だけを持っている状態になる可能性があります。

この場合は、資格だけを目的にせず、何に使うかを先に決めることが大切です。たとえば、本業での面談の質を上げる、人事の仕事に活かす、副業で小さく始めるなど、使い道を決めると、取得後の動き方が見えてきます。

資格は、仕事を得る手段のひとつと考えると、期待とのずれを減らせます。

紹介や求人を待つ姿勢の人

面談の機会を、誰かが紹介してくれるのを待つ人も、当てはまりやすいです。

取得後は、現在の職場、副業、勉強会、コミュニティなどから、自分で機会を見つけて、手を挙げる必要があります。待っているだけでは、面談の経験が積み上がりません。

受け身な姿勢は、取得前から直せる点です。取る前に、周囲の有資格者に話を聞く、面談の機会がありそうな団体を調べる、といった小さな行動から始めましょう。

完璧な計画は必要ありません。取得後の最初の一歩を、あらかじめ決めておくだけでも、動き出しやすくなります。

面談の機会を作る予定がない人

本業が相談とは関係なく、取得後に面談する場面もない人は、資格が使われないままになりやすいです。

取得に費用と時間をかけても、実際に相談者と向き合う機会がなければ、資格の役立ち度を実感しにくくなります。

この場合も、機会は作れます。本業で部下や後輩の相談に乗る場面を増やす、社外の相談活動に参加するなど、小さな形でも構いません。

取得前に、面談をどこで行うかを一度考えておくと、取ったあとの活用がイメージしやすくなります。思い浮かばないなら、取得を急がず、情報を集めてからでも遅くありません。

相手に答えを教えることを重視する人

キャリアコンサルタントの仕事は、答えを教えることではなく、相談者自身が決めるのを支えることです。

そのため、「自分の経験をもとに、正しい答えを伝えたい」という気持ちが強いと、面談の進め方とずれやすくなります。助言そのものが悪いわけではありませんが、相談者が決める前に答えを示すと、納得感が下がります。

このずれは、学び方や経験で調整できます。相手の話を聴き、質問で考えを引き出す練習を重ねると、助言を出すタイミングが分かってきます。

助言と、本人の決定を引き出す関わり方の違いは、以下の記事で解説しています。自分は答えを示したくなる傾向があると気づけること自体が、良い出発点になるでしょう。

関連記事：キャリアコンサルタントとコーチングの違いは？それぞれの特徴や共通点も解説

当てはまっても、取得前に整えられることが多い

ここまでの4つに当てはまっても、取らないほうがよいと決まるわけではありません。使い道、面談の機会、本業との組み合わせ、面談の姿勢は、いずれも、取得前や取得後に整えられるものです。むしろ、当てはまる点を事前に知っておくことが、後悔を減らします。

もし、整える見通しが持てないなら、取らないという選択も、対等に尊重されます。学び直しなら他の方法もあり、本業の経験を深める道もあります。

取ることを急がず、いまの目的に合うかどうかを基準に判断してください。迷う場合は、次の「向いている人」と、取得前の確認事項も参考にしてみましょう。

キャリアコンサルタントに向いている人

次に、「やめとけ」の理由に当てはまりにくい人を見ていきます。生まれつきの資質ではなく、多くは、取得前後の工夫で近づけるものです。当てはまらない点があっても、気にしすぎなくて構いません。

本業の経験と組み合わせられる人

人事、管理職、教育、福祉、営業など、本業で培った経験がある人は、資格との組み合わせで、強みを作りやすくなります。

たとえば、人事の経験があれば、企業内の面談で、制度や職場の事情を踏まえた支援ができます。教育の経験があれば、学生や若手への支援で、相手の状況を理解しやすくなります。

資格だけでは差がつきにくくても、経験と組み合わせると、支援する対象や場面が絞れます。何に使うかを決めやすく、取得後の機会も見つけやすくなるでしょう。

自分の経験を、誰のどんな悩みに活かせるかを、一度書き出してみてください。

面談の機会を、自分で作れる人

面談の機会を、自分から探し、手を挙げられる人は、取得後に経験を積みやすいです。

現在の職場で相談を引き受ける、副業や業務委託の募集に応じる、勉強会やコミュニティに参加するなど、動き方はいろいろあります。

小さな機会でも、実際の相談者と向き合う回数が、少しずつ積み重なります。

得意な人だけが向いているわけではありません。取得前に、機会の候補を調べておく、周囲の有資格者に話を聞くといった準備で、動き出しやすくなります。

機会を作る手段は、次の「面談経験の積み方」で比較します。完璧な見通しがなくても、最初の一歩を決めておく姿勢が大切です。

相手の話を、最後まで聴ける人

相手の話を、途中でさえぎらず、最後まで聴ける人は、この仕事に近い資質を持っています。

相談者は、自分でも整理できていない気持ちや考えを抱えて来ることが多く、すぐに結論を出せない場合も少なくありません。

結論を急がず、相手の言葉を受け止め、整理を手伝う姿勢が、信頼につながります。

聴く力は、訓練で伸ばせます。相手の話を要約して返す、質問で補う、沈黙を待つなどの練習を重ねると、自然に身についていきます。

いまは、つい口を挟んでしまうという人でも、気づいて直そうとする姿勢があれば、十分に伸ばせるでしょう。

関連記事：傾聴力の高め方とは？鍛える7つのトレーニングと聴き方のコツを紹介

取得後も、学び続けられる人

取得はゴールではなく、出発点です。制度や労働市場の状況は変わり、面談の技術にも、磨く余地が残ります。

取得後も、事例検討、ロールプレイ、先輩からのフィードバックなどを通じて、学び続ける姿勢がある人は、面談の質を上げていけます。

資格は、5年ごとの更新があり、定期的に学び直す仕組みが組み込まれています。更新のための学びを、義務としてではなく、面談を振り返る機会として使える人は、続けやすいでしょう。

学び続けることに負担が大きいなら、活動の頻度や形を調整して、無理のない範囲で続ける方法もあります。

キャリアコンサルタントの面談経験の積み方

「やめとけ」の背景には、取得後に面談の経験を積む機会が少ない、という悩みがあります。ここでは、機会を作る方法を、複数の道で比べます。どの道が合うかは、時間、費用、目的で変わるため、選び方まで整理します。

面談の機会がないと、資格は使われないままになりやすい

資格を取ったあとに、面談の機会がないと、学んだ知識や技能を使う場面がなく、自信も持ちにくくなります。

面談の経験は、回数を重ねることで、少しずつ質が上がります。最初から完璧な面談はできません。小さな機会でも、実際の相談者と向き合う経験を重ね、振り返ることが、「意味がなかった」と思われない面談につながります。

取得前から、機会の作り方を知っておくと、取得後の不安を減らせるでしょう。

面談経験を積む4つの道

面談経験を積む道は、主に4つです。1つ目は、現在の職場で面談や相談を引き受けること。2つ目は、副業や業務委託で、事業者から相談者を割り当てられること。3つ目は、有資格者のコミュニティや勉強会で、ロールプレイや事例検討を行うこと。4つ目は、スクールの実践講座で、練習と実践の機会を得ることです。

募集先や条件は、団体や事業者によって異なるため、応募前に最新の内容を確認しましょう。副業としての始め方は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：キャリアコンサルタントの副業は可能？仕事内容・収入・始め方を解説

面談の実践経験を積む道を、相談してみる

ここまでで、面談経験を積む道を見てきました。「自分の場合は、どの道が合うのか」を誰かに聞いてみたくなった方もいるかもしれません。学びと実践の機会をあわせて得られる選択肢として、ポジウィルコーチングスクールと個別説明会を紹介します。

ポジウィルコーチングスクールとは

ポジウィルコーチングスクールは、キャリア支援者を育てるスクールです。カウンセリング、コーチング、コンサルティングの3つのスキルを、まとめて学べます。期間は約2か月で、全10回のライブ講義があり、毎週のロールプレイングで、コーチ役と相談者役を交代して練習します。

資格取得を目的とした講座ではなく、面談の実践力を高めることが中心です。国家資格の取得前後どちらの方も、面談の練習の場として使えます。学んだあとの活動の選択肢は、卒業後のサポートとあわせて、個別説明会で確認できます。

個別説明会で分かること

個別説明会は、無料のオンラインセッションで、プロコーチが担当します。1回目は、これまでの経歴や、いま感じている壁を話し、課題を整理する回です。この回で、受講を決める必要はありません。

2回目は、1回目の整理を踏まえて、カリキュラムや卒業後のサポートを確認します。目的によっては、他の選択肢が合う場合もあります。自分の目的に合うかを確かめる機会として、気軽に活用してください。申し込みを急ぐ必要はありません。

関連記事：ポジウィルコーチングスクールの個別説明会とは？当日の流れや内容を解説

キャリアコンサルタントに必要なスキル

面談の質は、資格を取ったあとのスキルで決まります。試験の範囲と、実際の面談で求められる力は、重なる部分もあれば、別の部分もあります。ここでは、相談者の役に立つために、特に大切な5つのスキルを整理します。

話を聴き、気持ちと事実を整理する力

面談の土台は、相談者の話を聴く力です。相手の話を、途中でさえぎらず、最後まで受け止めます。

そのうえで、話の中の事実と、そのときの気持ちを分けて整理し、「いま、こういうことで悩んでいるのですね」と言葉にして返します。

これにより、相談者は、自分の考えが整理され、安心して話し続けられます。質問は、相手の答えを誘導するのではなく、考えを深めるために使います。

「どうしてですか」と問い詰めるより、「そのとき、どんなことを感じましたか」と尋ねるほうが、相手が自分の言葉で話しやすくなります。この基本を重ねることが、面談の質を上げる近道でしょう。

相談者の状況を整理し、課題を見つける力

相談者は、悩みの原因が自分でも分からない状態で来ることがあります。

経歴、価値観、いまの環境、気がかりなことを聞き取り、悩みの中身を整理します。そのうえで、相談者と一緒に、本当に考えたいことは何かを、言葉にしていきます。

たとえば、「転職したい」という相談でも、背景は、人間関係、働き方、将来への不安など、さまざまです。

表面の言葉だけで進めると、相談者の本音とずれてしまいます。課題を、相談者自身が納得できる形で言葉にできると、次の行動も決めやすくなります。

整理は、相談者に代わって行うのではなく、一緒に進めましょう。

制度と労働市場の知識

キャリアの相談では、雇用の制度、教育訓練の仕組み、給付や支援制度、仕事や業界の動向など、幅広い知識が役に立ちます。

相談者が使える制度を知らないまま悩んでいる場合、情報を示すだけで、選択肢が広がることもあります。

ただし、制度や市場の状況は変わります。知識は、一度覚えれば終わりではなく、最新の情報を確認する習慣が欠かせません。

分からないことは、無理に答えず、「確認してお伝えします」と伝えて、調べる姿勢が信頼につながります。

情報を示すときは、相談者が決める材料として示し、特定の選択に誘導しないように注意しましょう。

守秘義務と倫理を守る姿勢

相談の内容は、相談者の大切な情報です。

守秘義務を守り、相談者が特定される形で他の人に伝えないことが、前提になります。また、資格の信用を損なう行為の禁止など、倫理に関する決まりもあります。

面談の振り返りや、事例検討で内容を共有するときも、個人が特定されない形にします。さらに、自分の関わりに限界があることを知っておくことも、大切です。

心身の不調が強いと感じる場合は、医療機関などの専門の窓口へつなぎましょう。すべてを一人で抱えず、適切な支援につなぐことも、面談者の役割です。

次の行動まで、一緒に決める力

面談は、話を聞いて整理するだけで終わらず、相談者が次に取る行動を決めるところまで支えると、役に立ったと感じてもらいやすくなります。

行動は、大きなものでなくて構いません。「今週、気になる仕事の人に話を聞く」「職場の制度を確認する」など、小さな一歩で十分です。

行動は、面談者が指示するのではなく、相談者自身が決めます。「いまの話を聞いて、次にできそうなことはありますか」と尋ね、相談者の言葉で決めてもらいます。

決めた行動は、次の面談で振り返ると、続けやすくなります。次の行動まで決める習慣が、「意味がなかった」と思われない面談の入口になるでしょう。

相談者に「意味がなかった」と思われない面談

「やめとけ」には、もうひとつの意味があります。それは、資格を取っても、面談が相談者の役に立たなければ、「意味がなかった」と思われてしまう、という意味です。ここでは、そう思われやすい面談の特徴と、直し方を、面談する側の視点で整理します。

話を聞くだけで終わる面談

相談者の話を、共感しながら聞くだけで、面談が終わってしまうことがあります。

安心して話せた点は大切ですが、整理も、次の行動も決まらないまま終わると、「話しただけで、何も変わらなかった」と感じられやすくなります。

共感を土台にしながら、話の中身を整理し、「いま大切にしたいことは、こういうことでしょうか」と確認します。

さらに、考えたいことを一緒に決め、次にできる行動を探します。聞くことと、整理して前に進めることの両方が、面談には必要です。

話を聞く時間が長いほど、後半に整理の時間を残すことを意識しましょう。

一般論や助言を、一方的に伝える面談

相談者の状況を十分に聞く前に、一般的な情報や、自分の経験にもとづく助言を伝え続ける面談も、「調べれば分かる内容だった」と思われやすいです。

相談者は、自分の状況に合った情報や、自分が決める材料を求めています。

助言そのものは、役立つ場面もあります。ただし、相談者の話を聞いたうえで、「こういう情報がありますが、いかがでしょうか」と、材料として示す形が大切です。

自分の経験談は、相談者の状況に近いときだけ、短く添えましょう。決めるのは相談者であることを、面談の中で何度も確認します。

相談者の目的と違うゴールに誘導する面談

面談者の所属する会社や事業の都合で、相談者の目的と違う方向に話を進めてしまうと、信頼を失います。

たとえば、転職支援の事業者の面談で、転職ありきで話を進める、特定のサービスや講座を勧めることが目的になる、といった形です。

相談者の目的は、転職に限らず、いまの職場で続ける、学び直す、働き方を変えるなど、多様です。所属先の事情があっても、相談者が選べる選択肢を、対等に示すことが基本です。

次の行動が決まらないまま終わる面談

話は深まったのに、面談の最後に、相談者が何をするのかが曖昧なまま終わると、「結局、何をすればよいのか分からない」という印象が残ります。

気づきがあっても、行動につながらなければ、日常に戻ったときに薄れてしまいます。

面談の終わりの数分を、次の行動を決める時間として確保しましょう。小さな一歩で構いません。「次の面談までに、これを試してみる」と決めると、面談と面談の間にも、前進が生まれます。

時間が足りないときは、話を深める部分を調整し、最後の確認を優先するほうが、役に立つ面談になりやすいです。

キャリアコンサルタント資格取得の前に確認すること

ここまでの内容をふまえ、判断に使える形に整理します。取得を考えている人と、更新を迷っている人の両方に役立つ、4つの確認事項です。完璧な答えは必要ありません。仮の答えを置き、状況に応じて見直しましょう。

目的と使い方を、先に決めておく

最初に決めたいのは、何のために使うかです。本業での面談の質を上げたい、人事や管理職としての信頼を高めたい、副業で相談を始めたい、学び直しとして知識を整理したいなど、目的は人によって異なります。

目的が決まると、取得後の動き方も見えやすくなります。

目的は、複数あっても構いません。大切なのは、取得後に面談をする場面を、思い浮かべられることです。

「どこで、誰に向けて、面談をするのか」が言葉になると、費用と時間をかける意味も判断しやすくなります。思い浮かばない場合は、もう少し情報を集めてから決めても、遅くありません。

費用と期間は、最新の案内で確認する

取得には、養成講習の受講、受験、登録の費用と、学ぶ期間が必要です。更新には、5年ごとの講習と手続きがあります。金額や期間は、実施機関や年度、制度の見直しによって変わります。

確認する場所は、キャリアコンサルティング協議会、国家資格キャリアコンサルタントWEB登録センター、厚生労働省の案内、実施機関の説明などです。

養成講習は、教育訓練給付制度の対象になる場合があります。対象かどうかは、講座ごとに確認しましょう。複数の機関を比べて、期間や費用、学んだあとの実践の機会を確かめると、納得して選べます。

取らずに目的を満たす道もある

目的によっては、資格を取らなくても満たせる場合があります。学び直しなら、講座や書籍、勉強会でも学べます。本業の面談力を上げたいなら、職場での経験や、社内外の研修が役立つ場合もあります。

資格を取る道と、取らない道を、対等に比べましょう。取らないという選択も、納得して決めたなら、前向きな判断です。

迷うときは、「資格がなくてもできることは何か」「資格があると、できることが何で増えるのか」を書き出してみると、違いが見えてきます。資格の有無より、目的に合うかどうかを基準にしてください。

キャリアコンサルタントのよくある質問

なぜ「やめとけ」と言う人が多いのですか

資格を取れば仕事や収入が得られると期待して、取得後にずれを感じた人の声が、目立ちやすいためです。名称独占で、面談の機会を自分で作る必要がある点が、あまり知られていません。

一方で、目的を決めて、面談の機会を作った人の声は、表に出にくい傾向があります。「やめとけ」は、資格の価値の否定というより、期待と進め方のずれから出ている場合が多いと考えられます。

資格がなくても、キャリア相談の仕事はできますか

できます。キャリアコンサルタントは名称独占の資格で、相談の仕事そのものは、資格がなくても行えます。資格がないとできないのは、「キャリアコンサルタント」と名乗ることだけです。

資格は、一定の知識と技能を学んだ目安になります。資格がなくても活動する人はいますが、資格があると、信頼の目安として示しやすい面もあります。目的に合うかで判断しましょう。

未経験でも、取る価値はありますか

あります。養成講習で、面談の基本を学べるため、未経験からでも取得できます。ただし、取得後に面談の経験をどう積むかが、価値を左右します。

取る前に、面談をどこで行うかを考えておくと、取得後の活用がイメージしやすくなります。経験を積む道は、本記事の「面談経験の積み方」で比較しています。

40代・50代から取っても遅くありませんか

遅くありません。これまでの仕事や生活の経験は、相談の支援に活きる場面があります。人事、管理職、教育などの経験がある方は、資格と掛け合わせると、支援する対象を絞りやすくなります。

年齢よりも、取得後に面談の機会を作れるかどうかが、活かせるかを左右します。取る前に、目的と機会を考えておきましょう。

まとめ

「キャリアコンサルタントはやめとけ」と言われる理由は、名称独占であること、取るだけでは仕事の紹介が来ないこと、収入が働き方で分かれること、費用と時間がかかること、登録者が増えていること、AIへの不安の6つです。

多くは、資格を取れば仕事や収入が得られるという期待とのずれから生まれています。

データで見ると、年収は働き方で差が出やすく、関連活動の収入がない人も少なくありません。登録者は毎年増え、資格を持つだけでは差がつきにくくなっています。

取得後に面談の機会を作れる人や、本業と組み合わせられる人は、「やめとけ」の理由に当てはまりにくくなります。

また、資格を取っても、面談が相談者の役に立たなければ、「意味がなかった」と思われてしまいます。聴く力、整理する力、次の行動まで一緒に決める力を磨いていきましょう。

取る前に、目的、費用と期間、面談の機会を確認し、取らないという選択も含めて、納得して決めることが大切です。

面談の実践経験を積みたい方へ｜ポジウィルコーチングスクールの個別説明会

ここまで、「やめとけ」の理由と、向き合い方を見てきました。分かったのは、資格を活かせるかは、面談を行う機会と、面談の質で分かれる、という点です。ポジウィルコーチングスクールは、その機会に向き合える選択肢のひとつです。業務委託トレーナーの機会、学べる内容、受講料、個別説明会の流れを紹介します。

業務委託トレーナーという選択肢

スクールを卒業し、ポジウィル認定資格に合格すると、ポジウィルキャリアの業務委託トレーナーとして活動する機会があります。相談者はポジウィルキャリアから案内されるため、自分で集客する必要がありません。面談とスキルアップに専念して、実績を積めます。

報酬は、面談1回あたり2,000〜5,000円が目安です。業務委託者の8割以上が、本業で正社員として働いており、週1時間程度から取り組めます。ただし、契約は合格者全員に保証されるものではなく、収入や仕事を約束するものでもありません。

学べる内容と、サポート

約2か月で、カウンセリング、コーチング、コンサルティングの3つのスキルを学びます。全10回のライブ講義と、毎週のロールプレイングがあります。受講生と業務委託コーチの7〜8割は、コーチングが未経験です。

最初の3〜5名の相談者を担当する間は、メンターとの1対1の壁打ちがあります。約300人が参加するコミュニティもあり、実践の悩みを共有できます。ロールプレイを重ねる環境は、面談の経験が足りないと感じる方にとって、実践の前の練習の機会になります。

受講料と支払い方法

費用は、決して小さな金額ではありません。目的に合うか、費用と期間をかける価値があるかは、説明会で確認してから判断できます。他のスクールや、資格の取得と比べて検討することも大切です。分割払いは、月々の負担を抑えられる一方、支払い回数が増えるため、総額もあわせて確認しましょう。入会金の扱いは、個別説明会で確認できます。

個別説明会の流れ

個別説明会は、無料のオンラインセッションで、プロコーチが担当します。1回目と2回目の2回制で、各回は約45〜60分です。1回目は、これまでの経歴と、いま感じている壁を整理する時間です。受講を決める必要はありません。

2回目は、カリキュラム、卒業後のサポート、業務委託トレーナーの条件、受講料と支払い方法を確認します。納得できなければ、受講しないという選択もできます。申し込みを急ぐ必要はありません。まずは、気軽にお話ししてみてください。